スプリックス基礎学力研究所：1人1台端末の活用に関する意識調査を全国の教員対象に実施
教員の約3人に2人が「『CBT』を実施したい」と回答
「CBT」に最も期待することは「採点業務の削減」、教員の「働き方改革」の一環としても注目
株式会社スプリックス（本部：東京都豊島区／代表取締役社長：常石博之）が運営する基礎学力研究所では、1人1台端末の活用に対する教員の意識を把握すべく、同社が運営する授業準備ネットを通して教員1,470名を対象に意識調査を実施いたしました。
今回の調査では、教員の約3人に2人が1人1台端末を活用し、「CBT（Computer Based Testing）を実施したい」と回答しました。「CBT」への期待としては「採点業務の削減」が最も多く、校務軽減を実現する新たなシステムとして注目されていることが判明し、今後学校現場において「CBT」が浸透していくことが示唆されました。
調査結果ピックアップ
本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「スプリックス基礎学力研究所調べ」と明記してください。
スプリックスが運営する、教員のための授業準備情報サイト「授業準備ネット」の会員1,470名を対象に意識調査を実施したところ、「CBT」という言葉の認知は35.0％にとどまったものの、「CBT」を知らなった教員を含め約3人に2人の教員が、パソコンやタブレットを使ってテストを実施したいと回答しました。
学校現場において「CBT」という言葉はまだ浸透していない一方で、作問や採点などの校務負担を軽減できることや一人ひとりの学習状況を詳細に把握できることなど、「CBT」ならではの優位性に対するニーズは高いことを示しています。1人1台端末の本格的な導入から約1年が経過し、端末の具体的な活用方法の議論へとフェーズが移りつつある現在において、「CBT」への注目度はさらに高まることが予想されます。>
関心の高い「CBT」の特徴をリサーチしたところ、「採点業務の削減」と答えた教員が全体の29.2％と、最も多いことが判明しました。「問題作成の負担軽減」も19.7％と一定数おり、「CBT」導入による校務の負担軽減に注目が集まっていることが伺えます。また約4 人に1 人が、「児童生徒個々へのフィードバック」や「解答傾向の分析」と答え、「CBT」ならではのデータ活用に対する期待も明らかとなりました。「CBT」は、従来のペーパーテストでは実現できなかった、テスト結果のデータ分析による個別最適化されたフィードバックが可能となるだけでなく、一人ひとりの学習達成度を詳細に把握することができるため、学習計画立案への活用についても今後注目度が高まると考えられます。
授業内での1 人1 台端末の使用頻度について調査したところ、40.0%の教員が「毎日使用している」と回答しました。一方で、「週1 日」、「ほぼ使っていない」、「全く使っていない」との回答は約30％に上り、GIGA スクール構想での1 人1 台端末活用の推進から約1 年経った現在において、端末の活用頻度に学校やクラス間で格差が生まれていることが示されました。
